■調査研究部
報 告 書 名 | 大阪ベイエリア憩住都市 (自主事業) |
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内容 | 大阪ベイエリアにおける住環境を核とした複合都市機能整備のあり方について検討。大正臨海地区、北港南地区においてのエリアスタディを試みた |
メンバー | 大阪ベイエリア憩住都市研究会および分科会 |
仕様 | A4判 183頁 |
報 告 書 名 | 近畿リサーチ・コンプレックスの推進に関する調査 (近畿通商産業局委託事業) |
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内容 | 近畿リサーチ・コンプレックスにおける産業化促進方策の検討 ・近畿リサーチ・コンプレックスの動向と課題 ・産業化促進の課題 |
メンバー | 調査研究部スタッフ |
仕様 | A4判 93頁 |
報 告 書 名 | 北大阪におけるライフサイエンスの振興調査 ((財)千里ライフサイエンスの振興財団委託事業) |
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内容 | 北大阪におけるライフサイエンス振興方策の検討 ・ライフサイエンス振興の重点課題 ・具体的振興方策 |
メンバー | 調査研究部 スタッフ |
仕様 | A4判 53頁 |
報 告 書 名 | 近畿地域における研究開発基盤に関する調査研究 ((財)産業研究所委託事業) |
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内容 | 近畿地域における研究開発促進のための課題検討 ・研究環境を取りまく阻害要因 ・R&D基盤の現状と評価 |
メンバー | 調査研究部 スタッフ |
仕様 | A4判 51頁 |
報 告 書 名 | 上野新都市産業用地共同利便機能検討調査(地域振興整備公団委託事業) |
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内容 | 上野新都市産業用地における共同利便機能整備計画 ・共同利便機能整備ニーズ ・機能整備の留意事項 |
メンバー | 調査研究部 スタッフ |
仕様 | A4判 84頁 |
報 告 書 名 | 平成7年度委託業務成果報告書 分散型電池電力貯蔵技術開発トータルシステムの研究 リチウム二次電池に関する開発動向調査及び評価研究(NEDO委託事業) |
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内容 | リチウム二次電池の構成材料について、正極、負極、電解質に分けて、それぞれの現状、今後の課題、将来展望を中心に調査し、安全性についても検討ポリマー電池・固体電解質電池も調査 |
メンバー | リチウム二次電池に関する開発動向調査および評価委員会 工藤徹一(東京大学教授)他12名 |
仕様 | A4判 360頁 |
報 告 書 名 | ライフサイクルに対応した居住と省エネルギー・省資源に関する研究 |
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内容 | 人々のライフサイクルに注目し、現在のように固定的な住み方ではなく、ライフサイクルに応じて住み方を変えていく場合、省エネルギー、省資源リサイクル、高齢化への対策を常に念頭に置きながら、住宅および住宅内設備機器等がどう適応すべきかを研究 |
メンバー | 鈴木 胖(大阪大学工学部長) 他58名 |
仕様 | A4判 207頁 |
報 告 書 名 | 都心におけるオフィス・住宅の共生と省エネルギー・省資源に関する研究 |
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内容 | 都心への人口回復は、都市機能のバランス、あるいは既存の社会資本の有効活用をはかるため重要な課題であり、オフィスへの住宅の附置を推進することはこの課題の解決に大きな効果があると期待されるため、オフィスへの住宅附置の問題を中心課題として研究 |
メンバー | 鈴木 胖(大阪大学工学部長) 他61名 |
仕様 | A4判 101頁 |
報 告 書 名 | 環境制約下における将来の最適交通手段分担のあり方に関する研究 |
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内容 | 大阪市を対象にし、将来の各種交通手段がいかなる比率で分担するのが最適であるかを決定するモデルを、線形計画法を利用して構築将来の環境制約下におけるさまざまなシナリオを設定し、問題を解決するためにはどのような交通手段分担率が最適であるかを、このモデルを用いて研究 |
メンバー | 鈴木 胖(大阪大学工学部長) 他57名 |
仕様 | A4判 120頁 |
報 告 書 名 | 平成7年度研究助成事業リチウム二次電池要素技術に関する研究報告書 −正極および電解液について− |
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内容 | ・リチウム二次電池用スピネル系マンガン酸化物に関する研究 ・電解液の安定性 |
メンバー | 竹原善一郎(京都大学教授) 松田好晴(山口大学教授) |
仕様 | A4判 63頁 |
報 告 書 名 | 次世代社会における地域コミュニティと高度情報化 〜情報通信を活用したライフ・ステーション構想〜 |
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内容 | 21世紀の高齢化・高福祉化社会としての側面に着目し、また昨年の阪神・淡路大震災で提起されたコミュニティー形成の重要性を踏まえ、生活者の視点から情報通信の活用方策を検討 |
メンバー | 情報通信調査研究部会高齢化社会対応研究会 大久保昌一(大阪大学名誉教授) 他22名 |
仕様 | A4判 101頁 |